[ 02/04 資源価格下落で売り圧力 低迷商社 配当狙い妙味あり ]

大手商社が依然、低迷している。３日は三井物産、伊藤忠商事が売られた半面、三菱商事は前日比８円高の１２２３円、住友商事は７円高の８５１円、双 日も１円高の１３７円などと買われて終わった。ただ、昨年９月１日終値を１００として算出した指数をみると、日経平均株価に比べて商社株への売り圧力の強 さが分かる。

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記事本文の続き　大手商社７社の中で“健闘”している例外が住友商事だ。指数化した３日終値は６２．４８と、日経平均（６０．９７）を２日連続で上回った。

大手商社は「資源関連株」のイメージが強く、昨年後半からの資源価格下落の流れの中で売り圧力が強まっていた。しかし、住商は最終利益に占める資源・エネ ルギー比率が２割弱と同業他社より低い点が評価された。２００９年３月期決算についても、唯一、期初予想（最終利益＝２４３０億円）を変えていない点が好 材料になっている。

一方、三菱商事は資源・エネルギー比率が７～８割を占め、昨年９月のリーマン・ショック以降は景気減速とともに株価も急降下した。昨年１１月に底値をつけたあとも低位でもみ合い、反発力は弱い。０９年３月期の最終利益は期初予想（５８００億円）を２度修正し、直近では４２００億円と減益見通しに修正した点も売り材料になった。